政府、2023年度に小中高体育のゴルフ必修化へ
政府は1日、2023年度を目処に学習指導要領を改訂し、小中高の体育実技についてゴルフ必修化を決定しました。
若い世代にゴルフに親しんでもらうことが狙い。学校や職場内でのコミュニケーションツールの一つとすることが期待されています。
政府や企業などの関係者で作る有識者会議では「国民の代表である現内閣総理大臣も友好国の大統領とゴルフを楽しむなど、ゴルフは政治の場をはじめ、ここ一番という時において、ますます重要なツールとなりつつある、以上のことから中長期的にゴルフを日本の国技とする」という意見で一致しました。
方法としては以下の2つが挙げられます。
・各学校の運動場の施設を改良する
・近所のゴルフ場で授業を行う
各学校に設備やゴルフ場への送迎バスなどのかかる費用について、補助金を支給することが検討されています。
なお必修化後は、有名プロゴルファーを学校に招き、ゴルフ経験のない児童生徒に対しゴルフに親しむための導入とすることが検討されています。
当初予定では2022年度実施予定でしたが、新型コロナウイルスの影響で、2023年度にずれ込む形となりました。
この「ゴルフ必修化」については世代間により意見が分かれています。
「自分が若い頃は取引先と休日ゴルフを通じて、重要な取引が成立することが多く、非常に達成感があった、若い人にもこの体験は是非味わってほしい」(60代男性)、「自分も社会人成り立ての時はゴルフを全くしたことがなかったが、会社内の休日ゴルフの活動を通じて好きになり、人間的にも成長できた」(40代男性)
など好意的な声が聞かれる一方、反対派からはこんな声も。「なぜ休日にまで職場の人と顔を合わせてやりたくもないゴルフに付き合わなければならないのか、という人は、特に若い世代なら自分も含め一定数いると思う」(20代男性)、「取引先とゴルフというけれど、それって普段仕事していないということでは」(20代女性)という指摘も。
またある専門家は「今回の必修化は政権への忖度を感じる、この流れを許してしまうと、政権の恣に学習指導要領が歪められる恐れがある、いくら現職の総理がゴルフ好きだからといって必修化するのは一方的な価値観の押し付けのように感じる」と警鐘を鳴らしています。
この流れについてゴルフ場の運営会社の社長は「ゴルフがより多くの国民に浸透するのは非常に良いこと」と、話しています。
さらに就職活動でも注目する動きがあります。ある企業の採用担当は「ゴルフができないからといって、直ちに不採用にすることはないが、選考の判断材料にする可能性はある」とのこと。これから就活をする学生さんは、就活とともにゴルフもある程度できるように早いうちに練習しておいた方が良いでしょう。
いかがでしたか?
これはエイプリルフールネタです。
ゴルフ必修化にするという話はありません(本日現在)ので、ご安心を。
以上、2020年度のマイエイプリルフールでした。
〈終〉
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